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オープンハウスアメリカ不動産の口コミ・評判|アメリカ不動産投資で失敗しないコツも

オープンハウスアメリカ不動産の口コミ・評判|アメリカ不動産投資で失敗しないコツも

オープンハウスアメリカ不動産は、日本から米国の不動産に投資できる会社です。サポート体制が手厚く、成長エリアの物件を紹介してもらえる特徴もあります。

ただし、実際にオープンハウスで投資を始めるとなると、「海外不動産への投資に興味はあるものの、不安のほうが大きい…」「手続きなどをしっかりとサポートしてくれる?」などと、不安や疑問を感じる人も多いのではないでしょうか?

そこでこの記事では、オープンハウスアメリカ不動産の具体的な口コミ・評判をもとに、メリット・デメリットやサービスの特徴などを解説します。また、申し込みの流れやアメリカ不動産投資で失敗しないコツなども取り上げます。

最後まで読み進めればオープンハウスアメリカ不動産の評判から、自身に向いているサービスなのかを判断できるので、ぜひご一読ください。

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オープンハウスアメリカ不動産のリアルな口コミ・評判

良い口コミ

アメリカの物件に気軽に投資できる

日本にいながらアメリカの物件に気軽に投資できるグローバル性にサービスの良さがあります。外国にも投資の目を向け、スムーズに活動にも繋がる良いサービスでした。(30代/男性)

サポートが手厚い

物件を選ぶ際や管理など非常に手厚くサポートをしてもらえるので、サポート体制は大変整っていて安心できています。(30代/男性)

資産価値が高い物件に絞っている

米国の不動産価値が高まっていることもあって、「オープンハウス」ならばそうした米国の不動産に投資することができるのが魅力的です。それと物件を厳選していることもあって、資産価値が高い物件だけに絞っているので自ずと資産価値の高い物件に投資ができるのも良いです。(40代/男性)

改善してほしい口コミ

他の国の物件も扱ってほしい

オープンハウスを利用して改善してほしい点は、海外の不動産を扱っているせいか「物件価格が高い」ところです。アメリカの物件を扱っているため、年々価格が高くなっているのがネックだと感じています。他の国の物件も扱ってほしいです。(30代/男性)

営業電話が頻繁にかかってきた

営業担当者から頻繫に営業の電話がかかってくるのが残念でした。頻繫に営業の電話はかけてほしくないです。(40代/男性/400万円~600万円未満)

オープンハウスアメリカの口コミまとめ

オープンハウスでは、日本にいながら気軽にアメリカの不動産に投資できる点を魅力と感じている方も多いようです。すべて日本語でサポートしてくれるため、英語が分からない方でも安心して利用できます。

ただしサポートが手厚いぶん、営業の電話が頻繁にかかってくるという声もありました。また、物件価格が高いため、アメリカ以外の国の物件も取り扱ってほしいという声も見受けられました。

口コミをまとめると、オープンハウスは、アメリカの不動産に投資したい人や資金的に余裕のある人におすすめです。

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オープンハウスアメリカ不動産の特徴

※画像出典:オープンハウスアメリカ不動産公式サイト

オープンハウスアメリカ不動産は、東証プライム上場のオープンハウスグループによって運営されている不動産会社です。

国内の不動産も扱っていますが、米国に複数の拠点を設けており、日本から米国不動産の投資ができるという最大の特徴をもっています。

また、上場企業ということからサポートが手厚く、詳細な分析から成長エリアに投資することが可能です

オープンハウスアメリカ不動産の特徴
運営会社株式会社オープンハウス
運営開始2021年4月1日、米国不動産投資部門は2010年9月より現在まで
連携会社数非公表
対象エリア銀座、名古屋、大阪、米国(ダラス・ヒューストン・アトランタ・ホノルルなど)
対象不動産日本、米国
管理物件数5,100以上(2024年3月末時点)
取引件数1,097件(2022年10月~2023年9月)
公式サイトhttps://wm.openhouse-group.com/

アメリカの不動産に投資できる

オープンハウスアメリカ不動産は、日本に住んでいながら米国の不動産に投資ができます。一般的な海外不動産投資では手続きを自身でおこなうため、言語が大きなハードルとなりえます。例えば、契約書の内容がうまく理解できないことで損をしたり、騙されたりするなどのリスクがあります。

オープンハウスアメリカ不動産ならば国内と海外の拠点、双方がしっかりとやりとりすることで情報の齟齬が生まれず、身近な日本語によるサポートによって手続きを進めることが可能です。

なお、米国不動産市場は人口が減少し始めている日本とは違い、今後拡大することが予測されているため、将来性としても期待が持てるでしょう

サポート体制が手厚い

国内と米国にそれぞれ拠点を持っていることもあり、手続きや知識面のサポートについては手厚いです。手続き面については投資先の物件の選定から購入、維持管理、売却などを現地のスタッフと協力して円滑に進めてくれるため、顧客は収支についてだけ考えられます。

また、米国不動産投資に対する啓蒙とカウンセリングの一環として、無料セミナーや個別相談をその都度実施しています。こちらについてはオープンハウス公式サイトより告知がなされているため、会場・オンラインで手続きをおこなって受講してください。

そうすれば今後の米国のどのエリアに将来性があるのか、個々の状況に応じた適切なプランをシュミレーションするなど、米国不動産投資に興味がある人にとっては有益な情報をえられるでしょう。

成長エリアの物件を紹介してもらえる

オープンハウスアメリカ不動産では、次のような成長エリアの物件を紹介してくれるため、収益にも期待できます

  • テキサス
  • ジョージア
  • ロサンゼルス
  • ハワイ

なお、物件についてはオープンハウスアメリカ不動産側で、しっかりと目視で確認をして、そのうえで顧客に紹介しているため、安心して投資先を検討できます。そのため、先を見据えたうえで米国不動産に投資したい人に向いているでしょう

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オープンハウスアメリカ不動産のメリット・デメリット

オープンハウスアメリカ不動産にはメリット・デメリットがあります。ここでは、双方について解説し、どういった点で優れているのかなどを簡単にお伝えしましょう。

メリット

オープンハウスアメリカ不動産のメリットは次のとおりです。

  • 東証プライム上場企業が運営、グループ会社によるローンも完備
  • 日本から米国不動産への投資、および管理業務や売却を委託可能
  • 米国不動産投資についての知識の乏しい人に向けてセミナーを複数開催

東証プライム上場企業が運営、グループ会社によるローンも完備

まず、オープンハウスアメリカ不動産は東証プライムに上場しているため、企業としての信頼性が高いです。この点は不動産投資に慣れていない人には安心できるポイントであり、大企業の持つ強みを活かすことで、リスクのすくない不動産物件に投資できるメリットがあります。

なお、投資にはある程度の資金が必要になりますが、オープンハウスアメリカ不動産では、グループ会社である「アイビーネット」から不動産に対して7割(個人の場合)までのローンを組むことが可能。借入金とリターンを考慮しながら利益を最大化できる不動産投資ができます。

日本から米国不動産への投資、および管理業務や売却を委託可能

オープンハウスアメリカ不動産は、成長性の高い米国不動産への投資を日本からおこなうことができます。海外への不動産投資では現地に赴き、英語などの外国語を駆使する必要がありますが、オープンハウスアメリカ不動産を利用すれば日本からすべての手続きが可能です

例えば、投資対象の吟味や購入した不動産の管理業務、売却などといった手間や時間のかかる手続きをすべて委託できます。したがって、語学能力の有無や不動産の運用に対するコストから投資を断念することをすくなくできます

米国不動産投資についての知識の乏しい人に向けてセミナーを複数開催

米国不動産投資の初心者に向けて、各種セミナーをオンライン・現地で受講することが可能です

こちらは投資に対して必要になるエリア選定の知識や不動産市況などの解説、個別のケースに応じた相談などができます。そのため、知識面による抵抗感や不安を取り除いたうえで米国不動産に投資することができます

デメリット

オープンハウスアメリカ不動産のデメリットは次のとおりです。

  • 不動産価格が高額であり、最低でも3割以上の自己資金負担が必要
  • 為替変動リスクや個人の場合は減価償却ができない

不動産価格が高額であり、最低でも3割以上の自己資金負担が必要

オープンハウスアメリカ不動産では、投資先の不動産価格が高額になる可能性があります

投資先が人気のエリアの場合には、それ相応の不動産価格が設定されているため、日本の不動産と比較して金額が高いことは珍しくないです。ケースによっては高額な不動産を購入することもあり、ある程度資金の準備がかかせないです。

このとき、メリットでも解説したようにローンを利用することができますが、これには上限が設定されており、個人の利用では最低でも3割は自己資金を負担する必要があります。したがって、資金面で利用を断念したり、投資先の変更を求められる可能性があります。

為替変動リスクや個人の場合は減価償却ができない

次に、投資先が米国ということもあり、いくつかのリスクや問題が存在。例えば、為替が上下することによって利益が増減するリスクがあるため、想定よりも収益が下がってしまうことも状況によって起こりえます。

また、2020年の税制の改正により、海外の不動産投資で発生した減価償却費、および売却による不動産の取得費が計上できなくなっています。そのため、以前に比べると海外の不動産投資はメリットが減少している事実は無視できません。

参考:国税庁令和2年度税制改正の大綱 国外中古建物の不動産所得に係る損益通算等の特例

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オープンハウスアメリカ不動産はこんな人におすすめ

オープンハウスアメリカ不動産は次のような人におすすめです。

  • 気軽にアメリカの不動産投資を始めたい人
  • まとまった資金を用意できる人
  • アメリカ不動産投資を基礎から学びたい人

ここでは、以上について詳しく解説します。

気軽にアメリカの不動産投資を始めたい人

手間をかけずに気軽な気持ちで米国不動産投資に挑戦したい人はオープンハウスアメリカ不動産がおすすめです。通常の不動産投資では現地におもむき、交渉をおこなったうえで購入、維持管理などをしていきます。飛行機代や時間的なコストも多くかかるため、参入には覚悟が必要です。

一方で、オープンハウスアメリカ不動産を利用した場合では、国内からすべての手続きが完了するため、資金的な問題がなければ手軽に米国不動産投資ができます。

また、国内不動産投資よりも市場が安定しており、将来性という点でも優位であるため、興味がある人はオープンハウスアメリカ不動産を検討してみましょう。

まとまった資金を用意できる人

オープンハウスアメリカ不動産は資金に余裕がある人に向いているサービスです。オープンハウスアメリカ不動産では物件購入費用の3割程度を自己負担する必要があり、関連会社のローンを利用できたとしてもある程度の手持ちの資金がいります。

なお、物件価格は選択したエリアによって相場が異なってくるため、人気エリアの不動産を購入する場合は費用が高額になったり、用意すべき資金が多くなります

そのため、オープンハウスアメリカ不動産を利用する際には、自身の懐事情やどれくらいの収益をえたいといった要望など、しっかりと相談したうえで話を進めていくのがよいでしょう

アメリカ不動産投資を基礎から学びたい人

オープンハウスアメリカ不動産では各種のセミナーを開催しているため、米国の不動産投資を基礎から学んで始めたい人に向いています。まず、セミナーについては無料で受講ができ、指定の会場に来訪、もしくはオンラインから参加が可能です

なお、会場はオープンハウスアメリカ不動産の各拠点、東京や大阪などにあるラウンジで開催されており、飲食なども無料です。

また、肝心のセミナーの内容についてはエリア選定や米国不動産投資に対する解説、税金などについても扱っています。外部講師もいるため、専門性が高い内容と現地の状況を踏まえた情報を入手可能。気になる人はオープンハウスアメリカ不動産公式サイトよりセミナーを探し、申し込みましょう。

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オープンハウスアメリカ不動産申し込みの流れ

オープンハウスアメリカ不動産は次の手順にしたがって申し込みしましょう。

  1. 資料請求フォームを送信する
  2. 資料が届く
  3. 不動産を探す
  4. 不動産購入の申し込み

ここでは、それぞれについて解説します。

1.資料請求フォームを送信する

まずは資料請求フォームより各種の必要事項を記載して資料請求しましょう。こちらでは次のような項目に答えます。

  • 名前、年齢
  • 電話番号、メールアドレス、お住いの地域
  • 職業、年収
  • 自己資金額
  • 投資経験の有無など

以上のように基本的な情報を記載するだけなので、数分程度で申し込みの送信は完了します。あとは担当からの連絡を待てばよいです。なお、セミナーや個別相談をしたい場合には、加えて電話やオンラインから申し込みしましょう。

2.資料が届く

申し込みを完了すると資料が届くのでできればすべてに目を通しておきましょう。なお、資料はフォームで記載したメールアドレスにPDF形式で届きます。

こちらには米国への不動産投資に対しての情報をまとめた「不動産投資ガイド」が添付されており、オープンハウスアメリカ不動産のサポート体制やお宝マップなどが掲載されています

実際に利用した人の声も載っているため、米国不動産投資で起こりえるトラブルやそれに対する対処例など、しっておくべき情報をここから入手できるでしょう。サービスのメリット・デメリットやイメージがつかめたら、以下にあるように実際に不動産を探しましょう。

3.不動産を探す

コンサルタントと連絡がとれ、サービスの利用を決めたのであれば、リスクとリターンを検討しながら不動産を探しましょう。このとき、ポイントとなるのが次の基準を満たす、高い利回りが期待できるエリアの不動産から選定することです。

  • 人口が増えているエリア
  • 有名な教育機関のあるエリア
  • 大きな空港などの交通機関がある、もしくは物流のハブになっているエリア
  • 世帯年収が高いエリア
  • 不動産価格と世帯年収のギャップがすくないエリア

以上のように将来性のあるエリア、物件を借りる人の需要や利便性の高いエリア。また、不動産を売却する際に買い手を見付けやすいエリアが条件に該当します

オープンハウスアメリカ不動産では、この条件を満たす物件を多く取り扱っているため、コンサルタントと協力しながら話し合っていけば希望の不動産がみつかるでしょう

4.不動産購入の申し込み

自身の希望する物件がみつかれば、オープンハウスアメリカ不動産のサポートを受けながら購入を申し込みましょう。米国での不動産購入手続きは日本とは異なる点がいくつかあります

なかでも契約手続きは「エスクロー」という第三者機関を介して進められ、登記手続きなどはこちらでおこないます。また、日本では売り主側がおこなう手続きを米国では買い主側ですることもあるため、素人では対応に苦慮したり、トラブルになる可能性があったりとなにかと難しいです

このとき、オープンハウスアメリカ不動産を通した申し込みであれば、精通したコンサルタントが日本語訳の契約書類を用意するなど、手厚いサポートを受けられます。したがって、複雑にみえる申し込み手続きを難なく進められるでしょう。

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オープンハウスアメリカ不動産のよくある質問

ここでは、オープンハウスアメリカ不動産の利用に際して、以下のよくある質問4点について答えましょう。

  • 確定申告はどうすればいい?
  • ローンを組むことはできる?
  • オープンハウス以外におすすめの不動産投資会社は?
  • 利回りはどのくらい?

気になる点や具体的な利回りなどを理解したうえでオープンハウスアメリカ不動産を利用してください。

確定申告はどうすればいい?

オープンハウスアメリカ不動産であれば、現地の税理士やコンサルタントからサポートが受けられます。不動産投資では毎年確定申告をおこなう必要がありますが、この際にはできれば節税につながる行動をとりたい人が多いでしょう。

また、米国での不動産投資ではやりとりを英語でおこなう必要がありますが、この際の対応に困る人もでてくるでしょう。

このような確定申告に関することについて、オープンハウスアメリカ不動産は現地の税理士に申告を代行してくれたり、スタッフやコンサルタントが英語のやり取りをしてくれます。そのため、適切な方法で確定申告を問題なく進めることができるので安心してください。

ローンを組むことはできる?

これまでも解説したように「アイビーネット」という関連の金融機関からローンを組めます。こちらは購入した米国の不動産を担保にして、購入資金の7割までを貸し付けてくれます

たとえば、1億円の物件を購入する予定である場合には、最大で7,000万円が貸し出されて残りは自己負担。ただし、貸し出しにはアイビーネットの審査を通過する必要があります

そのため、自己資金と利回りなどをよく検討して、適切な金額のローンを利用しましょう。

オープンハウス以外におすすめの不動産投資会社は?

オープンハウス以外では、TECROWD(テクラウド)がおすすめの投資会社です。TECROWDは、経済成長が著しい新興国に投資できる不動産投資型クラウドファンディングです。

オープンハウスの場合、手元の資金は最低でも数千万円必要ですが、TECROWDは10万円から投資することが可能。また、成長性の高い新興国に投資するため、高い利回りを得られるメリットもあります。

TECROWDについては「TECROWD(テクラウド)の評判は?口コミからわかるメリット・デメリット」で詳しく解説しているので、興味のある方はぜひご覧ください。

利回りはどのくらい?

おおよその利回りは表面利回りで7%前後です。ただし、ローンを利用した場合には金利の支払いがあるため、差し引きして4%前後が実際の利回りになります。これらの数字についてはあまり高くないと感じる人もいるでしょう。

しかし、米国では不動産価格が上昇傾向にあり、節税につながるような物件を購入すれば、相対的なリターンを増大することができます。結果として日本よりも高い利回りをえられることも十分期待できるでしょう。

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まとめ

オープンハウスアメリカ不動産には、東証プライム上場企業であること、日本から米国不動産投資ができるなどのメリットがあります。また、サービスの特徴として知識面や語学面、手続き上などでのサポートが手厚いです。一方で、為替変動リスクなどのデメリットが存在します。

これらを踏まえると気軽に米国の不動産投資を始めたい人などにおすすめのサービスです。アメリカ不動産投資を基礎から学びたい人にも向いています。ただし、まとまった資金は必要なので、注意が必要です。

本記事をとおして興味が引かれたら、ぜひご紹介した申し込みフォームより資料請求をおこなってください。

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この記事の著者
駅探PICKS編集部
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